日本の保険診療費が過去最高になる中、自由診療の役割に期待が高まっている。健康寿命延伸は喫緊の課題として、医療機関で健康増進や治療補助としてサプリメントの利用が増えている。医療機関に販売するメーカーは、医師とのコミュニケーションを大切にし、エビデンス研究を積み上げている。これらの知見が評価され、日本の機能性原料を活用した医家向けサプリメントが海外でも受け入れられている。統合医療から分子栄養学療法、美容医療など拡大する医家向けサプリメント市場は、国内外でプレゼンスを高めている。

自由診療の役割高まる

　厚生労働省が発表した令和6年の国民概算医療費は、前年比0.7兆円増加の48兆円となり、過去最高額となった。75歳以上の保険適用は全体の40％以上となり、高齢者の医療保険は年々増加している。健康
寿命延伸は日本の課題であり、政府はこの危機をチャンスに変えるために「健康・医療戦略」等、医療機関と共に様々な政策を行っている。自由診療の医療機関もこの動きに対応するように、国民の健康寿
命延伸に向けて取り組んでいる。
　同省が発表した統計によると、令和5年の19床以下の医療機関は、全国で10万4,894軒。その内、自由診療のみを行うクリニックは1万428軒で前回調査の9,263軒より1割程度増加している。
　医療機関では、患者の未病予防を推進すべく、診療の一環として、運動・生活習慣の指導などを強化している。これらの流れから、医療機関でサプリメント販売される機会が拡大している。
　インテージヘルスケアは「医療機関における物販調査」を発表。全国のクリニック勤務医1,200人に12の物品販売について調査し、最も取扱いが多かったのが「サプリメント」だった（22面に関連記事）。
　都内で自由診療を行うクリニックFの藤森幸弘院長は、「当院に来る患者さんは、美しくなりたいという人はもちろん、より元気になりたいために、薬以外の栄養素について聞いてくる人も多い」と話す。藤本氏は、エイジングケアの一環としてNMNの研究も行っている。
　続きは、本紙1月21日発行号（1828号）に掲載。定期購読のお申し込みはこちらから

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