姉妹紙「健康産業速報」が例年実施している健康食品・保健機能食品の新商品調査の結果、昨年発売されたもので最も多かったのは機能性表示食品だった。
初めて「保健機能食品以外の健康食品」を上回った。約半数を占めたことは軽い衝撃であった。
調査対象とした433品はプレスリリースされた新商品を中心としており、大手企業の商品が大半ではあるものの、機能性表示食品の市場への浸透を裏付ける結果となっている。
機能性表示食品第1号の発売は2015年6月。年の半ばからの市場形成ではあったが、15年中に発売された新商品のうち、機能性表示食品は24％までになった。
以降その割合は、16年が33 ％、17年が32％、18年が30％と、3割台で推移。シェアが一気に広がったのはそれ以降で、19年が41％、20年が45％、そして21年が
49％となった。受理数の増加とも重なっている。
ただ機能性表示食品は、制度発足前は集計の対象外だった明らか食品や生鮮食品も多数あるため、それが加わり数字を押し上げているという側面もある。
いずれにしろ、既存の健康食品を「機能性表示食品にリニューアルします」というリリースは多々あるから、健康食品の機能性表示食品化が進んでいることは確かであろう。
特定保健用食品は約2 ％だったから、大手企業が特保より機能性表示食品を選択している状況も鮮明になっている。ただし、機能性表示食品はあくまで商品化にあたっての選択肢の一つである。現状では健康食品の全てが機能性表示食品化するとは考えにくいし…
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