『食品と開発』誌面から

アレルギー物質を含む食品の検査法【食品と開発 5月号特集2】🔒

執筆者

食品と開発のアバター

国立医薬品食品衛生研究所 生化学部 爲廣  紀正


はじめに

現在、我が国では、人口の2%程度が食物アレルギーを罹患していると考えられ、食品を原因としたアナフィラキシーショックによる死亡例は、年間で数名程度が報告されている。レセプト・検診データを用いた解析では、2010 年から2019 年の10 年間で6歳未満の小児の食物アレルギーが1.7倍(3.4%→5.7%)に増加しており、食物アレルギーを発症する人が増え続けている現状にある。

このため我が国では、アレルゲンを含む食品に起因する健康被害を未然に防ぐため、平成13年4月時点で、食品衛生法のもと加工食品のアレルギー表示制度が施行された。平成27年4月には食品表示法が施行され、同法第4条1項に基づき具体的な食品表示基準が定められている。

本項では、当該制度と関連するアレルギー物質を含む食品の検査法について紹介する。

🔒この記事は雑誌に収録されています。

続きは『食品と開発』5月号にてご購読いただけます。

食品と開発2025年5月号

【2025年5月号】特集/アレルギーコントロールと検査技術

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