執筆者
㈱森永生科学研究所 営業部学術担当 菅村 茉莉佳
はじめに
日本の食物アレルギー患者数は、ここ数十年で増加の一途をたどっており、我々にとって身近なものとなってきている。食物アレルギーは、原因食物を食べることによって、皮膚症状をはじめとした身体の様々な箇所に症状が引き起こされる疾患であり、最悪の場合はアナフィラキシーショックにより死に至る可能性がある。2012年には、東京都調布市の小学生児童が給食のチヂミを食べてアナフィラキシーを起こし、亡くなる事故が発生している。食物アレルギーは、このように、命に係わるものであるということを心に留めていただきたい。
食物アレルギーの発症年齢は幅広く、原因となる食物は様々である。消費者庁は、食物アレルギーを引き起こす食物のうち、症例数が多く重篤な症状が起こりやすいものを「特定原材料」と定め、法令により表示を義務づけている。2024 年4月、特定原材料にくるみが追加されたことは記憶に新しい。これにより、表示義務の対象品目は、えび、かに、くるみ、小麦、そば、卵、乳、落花生の8品目となった。さらに、2025年3月現在、消費者庁によって新たにカシューナッツを特定原材料として追加する方針が決定している。表示推奨品目である「特定原材料に準ずるもの」については、2024年にはマカダミアナッツが追加され、まつたけが削除された。今後は、ここにピスタチオが追加されることになっている。
このように、食物アレルギーの原因食物は近年多様化しており、表示の対象品目は、症例数と重篤度の変化に合わせて適宜追加と削除が行われている。図1は、令和3年6月～令和6年3月までの約3年間にあった食品自主回収の原因内訳である。計4,178件の回収のうち、アレルゲンの表示ミスが理由で回収となった事例は2,429件にものぼり、割合としては全体の半数以上をも占めている。
アレルギー患者にとって、アレルギー表示は食を選択する上で欠かせないものである。ごく微量のアレルゲンを口にしただけでも症状が現れてしまうような人もいるため、表示の誤りはあってはならない。実際に、表示の間違った食品を食べたアレルギー患者が発症してしまい、食品が回収となる事例は少なくない。また、食品回収は、消費者や取引先の信用を失いかねないものであり、企業イメージを下げてしまう。食物アレルギー患者のQOLのためにも、自社のお客様との関係性のためにも、食品企業は、アレルゲンを抜けなく管理することが強く求められる。
では、どうすれば事故を未然に防ぐことができるのか、本稿では製造現場でのアレルゲン管理における検査キットの活用について解説する。
アレルゲン管理の考え方
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【2025年5月号】特集／アレルギーコントロールと検査技術
