
ここ数年の食品安全に関わる事故の増加と強化に対応して、安全性の検査項目は拡大の一途をたどっている。さらに昨年の原発事故を機に放射能検査が安全性対策に加わったうえ、4月からはより厳しい規制値への対応が必要となったことから、食品産業では再び放射能検査需要が高まっている。
行政のモニタリング検査強化や企業の自主検査によって食品の安全性を脅かす事故が未然に防がれたこともあり、事故件数それ自体は減少傾向にある。しかし、昨年は焼肉チェーン店での牛肉生食を原因とする腸管出血性大腸菌による死亡事故や、原発事故による放射能汚染の拡がりで、再び食品の安全性問題がクローズアップされる格好となった。特に放射能残留問題は、農産物や飲用水から、茶、水産物、乳、肉、米にまで拡大。昨年秋には明るみになった育児粉乳の残留放射能検出は、製品自主検査の必要を食品関係者に強く認識させた。4月から規制値がより厳しくなったことで、充実した設備とノウハウを持つ受託分析機関に検査をアウトソーシングする動きも拡がる見込みだ。

~3月10日(土)、11日(日)終日視察~

米国最大規模の健康・自然食品展「ナチュラル・プロダクツ・エキスポ2012」が3月9~11日、ロサンゼルス郊外のアナハイムコンベンションセンターで開催された。
昨年、この展示会は出展社数1,863社、小間数3,163と対前年5%増で最大と発表されたが、今年はさらにそれを上回り出展社数2,000社以上と過去最大となった。
米国の景気はそれほど良いわけではないが、リーマンショックの直後も米国の健康・自然食品市場は低迷することなく伸びており、景気回復の兆しが見えてきた現在、10%前後の勢いで健康・自然食品市場は伸びている。昨年は一昨年にも増して高い伸び率を示したということで、この勢いが展示会の活気に現れているといえよう。ちなみに米国の一般食品の市場は、ほぼ横ばいか減少傾向にあることを考えると健康・自然食品市場の伸びがいかに高いものであるか再確認できる。
出展社は米国企業が圧倒的に多いが、米国で商品を販売する海外企業の現地法人や海外からの出展社もあり、出展社別の国の数では100を超える数となっている。
日本からは伊藤園、あいや、葵製茶、むそう商事、坂本醸造、ヤクルト、森永乳業、サンジルシ、三菱ガス化学、太陽化学、白麦、マルコメ味噌、湧永製菓、八重山食品、日本生物.科学研究所、三生医薬、富士化学工業などが出展していた。
展示会はアナハイムコンベンションセンターの地上階ホールA~Dと地下ホールEの全館を使用しており、ゾーニングとしては「サプリメント」「ナチュラル&スペシャリティフーズ」「オーガニック」「ヘルス&ビューティ」「ナチュラルリビング」「ペットプロダクツ」「ホットプロダクツ」と素材の「ENGREDEA」に分かれる。